事故物件の疑いのある5つのケース②

事故物件の疑いのある5つのケース①では、「賃料や売却価格が相場よりも安い」「不自然なリフォーム箇所」を紹介しました。ここでは引き続き、「建物の名称変更」「空き部屋の多いフロア」「短期間で入居者が変更」の3つを紹介します。

3.建物の名称変更

事故物件となった建物は、イメージダウンを避けるために、名前が変更されることもあります。インターネット上に、事故物件の情報の掲載や公開がされることも関係しているようです。更新前であれば、インターネットの地図情報で建物の名称を確認することも可能です。

4.空き部屋の多いフロア

賃貸や分譲のマンションで、他は埋まっているのにもかかわらず、特定のフロア(階)だけ空き部屋が多い場合も、事故物件の疑いを持ってみても良いかもしれません。そのフロアの一室で孤独死や自殺などがあったために、他の入居者が次々と退去した可能性があります。

5.短期間で入居者が変更

事故物件となった後に、定期借家契約を利用して、次の入居者に対する事故物件の告知義務を逃れる方法もあるようです。

例えば、家賃を相場の半額以下にする代わりに、1年以内に退去する条件で契約した入居者がいた場合などがあります。もちろん転勤などの都合で、短期間の入居となる場合もあるため、必ずしもすべてが当てはまる訳ではありません。

物件の内覧の際に、大家さんや不動産会社の担当者に、「前の入居者はどのくらい住んでいたんですか?」と、可能な限り「さり気なく」質問してみると良いかもしれません。